Explicit a posteriori local error estimation for FEM solutions
Taiga Nakano, Xuefeng Liu

TL;DR
This paper introduces an explicit local a posteriori error estimator for FEM solutions of Poisson's equation using the Hypercircle method, effective even without $H^2$ regularity, validated through numerical experiments.
Contribution
It proposes a novel explicit local error estimation technique for FEM solutions of Poisson's equation applicable without $H^2$ regularity assumptions.
Findings
Effective local error estimates demonstrated on 2D and 3D problems.
Method works even when solution lacks $H^2$ regularity.
Numerical experiments confirm the efficiency of the approach.
Abstract
For the finite element solution of Poisson's equation, a local a posteriori error estimation based on the Hypercircle method is proposed. Even for the solution of Poisson's equation without the regularity, this method can provide explicit local error estimation. The efficiency of the proposed method is demonstrated by numerical experiments for the boundary value problem of Poisson's equation defined on the 2D and 3D domains.
| 1/8 | 0.057 | 0.070 | 0.488 | 0.195 | 0.337 | 0.198 | 0.131 | 0.546 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 1/16 | 0.030 | 0.036 | 0.182 | 0.069 | 0.123 | 0.092 | 0.063 | 0.264 |
| 1/32 | 0.015 | 0.018 | 0.070 | 0.025 | 0.044 | 0.044 | 0.031 | 0.129 |
| 1/64 | 0.008 | 0.009 | 0.029 | 0.009 | 0.016 | 0.022 | 0.015 | 0.064 |
| 1/128 | 0.004 | 0.005 | 0.013 | 0.003 | 0.006 | 0.011 | 0.008 | 0.032 |
| 1/8 | 0.073 | 0.083 | 1.411 | 0.494 | 1.084 | 0.330 | 1.800 |
| 1/16 | 0.046 | 0.050 | 0.542 | 0.177 | 0.425 | 0.188 | 0.869 |
| 1/32 | 0.028 | 0.029 | 0.208 | 0.063 | 0.165 | 0.088 | 0.427 |
| 1/64 | 0.017 | 0.018 | 0.083 | 0.022 | 0.064 | 0.043 | 0.211 |
| 1/128 | 0.011 | 0.011 | 0.034 | 0.008 | 0.025 | 0.021 | 0.105 |
| Size of | Size of | |||
|---|---|---|---|---|
| 1794250 | 234571 | 0.044 | 0.053 | 0.069 |
| 0.284 | 0.080 | 0.012 | 0.341 |
|---|
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TopicsAdvanced Numerical Methods in Computational Mathematics · Numerical methods in engineering · Model Reduction and Neural Networks
Explicit a posteriori local error estimation for FEM solutions
Hypercircle法による有限要素解の局所事後誤差評価について
中野 泰河(Taiga Nakano)111email: [email protected]
劉 雪峰(Xuefeng Liu) 222email: [email protected] (corresponding author)
(新潟大学大学院自然科学研究科
(Graduate School of Science and Technology, Niigata University)
May 23, 2019)
Abstract
In this paper, based on the Hypercircle method a local a posteriori error estimation for the finite element solution of Poisson’s equation is proposed. This method can also be effective for Poisson’s equation which solution does not have regularity. Numerical results for a square domain and an L-shaped domain are presented.
本論文ではHypercircle法を用いてPoisson方程式の有限要素解に対する局所事後誤差評価の手法を提案する. 当該手法の特徴として,解の正則性によらずに関心のある領域における有限要素解の定量的な局所誤差評価を得ることができる. また、2次元および3次元領域で定義されるPoisson方程式に対して数値実験を行って,提案手法の有効性を示した.
1 はじめに
本研究では,Poisson方程式の境界値問題に対して,Hypercircle法による有限要素解の局所事後誤差評価手法を検討する. 研究の背景として,半導体の抵抗率測定法を支配する偏微分方程式について,近似解の局所誤差評価が要求されることが挙げられる. 具体的に,抵抗率測定に使用される4探針法(Fig.1参照)では,測定試料の表面に4本の探針を接触させ,探針間に固定電流を流し,探針間の電位差を測定することで抵抗率を測定する[16]. このとき,数値手法によって探針周囲での電位(Poisson方程式の境界値問題の解に対応する)の近似値を求め,近似値の局所誤差を評価することが要求される.
有限要素解の大域的な事後誤差評価については既に多くの研究結果があり,特に近年,Hypercircle法を用いた有限要素解の誤差の具体的な値または誤差の上界評価(定量的な誤差評価)を提供する手法が報告される([8, 5, 7, 11, 2]など). 特に,劉-大石の論文[8]では菊地の事後誤差評価[5]の拡張として事前誤差評価を提案したことがあり,この評価は本研究の提案手法に重要な役割を果たす. 有限要素解の局所的な誤差評価については,誤差の収束オーダーなどの定性的な誤差評価([1, 14]など)が考えられたが,定量的な有限要素解の局所誤差評価は少なかった.
この論文では,Hypercircle法を利用することで,有限要素解の局所事後誤差評価における世界初の手法を提案する.提案手法の特徴として,L字型領域などの非凸な領域における方程式の厳密解が正則性を持ってない場合でも,関心のある領域におけるシャープな誤差評価が可能である. 抵抗率測定の場合, 提案手法によって非凸形状の測定試料に対しても,探針周囲での電位の誤差評価が可能となる. 論文では,2次元領域と3次元領域の上で定義されるPoisson方程式の境界値問題に対して数値実験を行い,提案手法の有効性を検討した.
2 準備
2.1 問題設定
この論文を通じて,特別な説明がない限りをの有界多角形領域とし,Sobolev空間 に関する標準的な記号[10]を用いる. 空間のノルムをまたはとかき, 記号は,それぞれSobolev空間のセミノルム,ノルムを表す. また記号はまたはの内積を表す. Sobolev空間は,1階までの弱導関数が上で本質的に有界であるような関数空間である. ベクトル値関数の空間を以下で定義する.
[TABLE]
次に以下のモデル問題を考える.
[TABLE]
ここでは,それぞれ互いに素なの境界の部分集合であり,を満たす. または上の外向きの単位法線方向微分を表す.上の問題に対する弱形式は以下の式で与えられる.
[TABLE]
このとき,試行関数の関数空間と試験関数の関数空間は,以下で定義される.
[TABLE]
が空集合となる場合,の定義は以下のように変わる.
[TABLE]
また,
[TABLE]
関数空間に関して以下のPoincaré不等式が成り立つ.
[TABLE]
Remark 1**.**
式(5)を満たす最適な定数は固有値問題,
[TABLE]
の最小固有値に対してで与えられ,特にが単位正方形かつの場合はとなる. 一般的な領域と境界条件の設定の場合, の厳密な上下界は有限要素法によって得られる([12, 8, 9]など). 文献[9]によると,Crouzeix-Raviart有限要素空間で定義される離散化固有値問題,
[TABLE]
の最小固有値を用いて,次のの評価式が成り立つ.
[TABLE]
2.2 有限要素法による近似解の構成
以降では議論を簡明にするためにモデル問題の境界条件に現れるを,それぞれ境界上で区分的な1次関数,定数関数とする. 一般のの場合には,それぞれの関数近似の誤差評価が必要となる.
領域の正則な三角形分割によって得られる三角形要素の族をとする. 三角形要素に対しての最長辺の長さをで表し,メッシュサイズを以下で定義する.
[TABLE]
ここで関数空間に対応する有限要素空間を以下で定義する.
[TABLE]
このとき(2)の適合有限要素法による定式化は以下で与えられる.
[TABLE]
さらに,以下の有限要素空間を準備する.
- (a)
区分定数関数空間:
[TABLE]
が空集合となる場合,を以下のように定義する.
[TABLE]
- (b)
[math]次Raviart-Thomas有限要素空間:
[TABLE]
ここでは各三角形要素上の定数である.
上で述べた有限要素空間によって,問題(1)の混合有限要素法による定式化は以下で与えられる.
[TABLE]
ここで,後述の誤差解析に使用される射影作用素を定義する. 任意のに対して,は
[TABLE]
を満たし,さらに以下の誤差評価が成り立つ.
[TABLE]
ここで三角形分割に依存する定数はで定義され,明らかな上界を持つ. 先行研究[3, 4, 6]において,最適なの値は,Bessel関数の正の最小の根によってと与えられることが報告されている.
3 有限要素解の大域的な事前誤差評価
この節では,以下の斉次混合境界値問題に対する有限要素解の大域的な事前誤差評価[8](または[12] の8章,[7]) を紹介する.
[TABLE]
上の問題に対する弱形式と適合有限要素法による定式化は,以下で与えられる.
[TABLE]
ここで,Galerkin射影作用素を紹介する. 任意のに対して,は以下の式を満たす.
[TABLE]
よって,となる.また,安定性に関する以下の評価式が成り立つ.
[TABLE]
ここで,は式(5)に現れるPoincaré定数である. また,問題(10)の混合有限要素法による定式化は以下で与えられる.
[TABLE]
有限要素解の大域的な事前誤差評価に重要な役割を果たす定数を以下で定義する.
[TABLE]
これらの定数を利用して,有限要素解の大域的な事前誤差評価を得ることができる.
Theorem 1** (Prager-Syngeの定理[13]).**
関数を式(11)の厳密解とし,ベクトル値関数は以下を満たす.
[TABLE]
このとき,任意のに対して,Prager-Syngeの定理[13]に現れる以下のHypercircle式が成り立つ.
[TABLE]
Lemma 2** ([12]の定理8.2, [8]の定理3.2).**
与えられたに対して,関数をそれぞれ以下の変分問題の解とする.
[TABLE]
このとき,はの近似解であり,以下の誤差評価が得られる.
[TABLE]
Remark 3**.**
の近似に対してを厳密に満たすを構成することが,提案手法の特徴の一つである. 文献[15]は与えられるに対して,要素の境界でに対応するを構成している.
Theorem 2** (有限要素解の大域的な事前誤差評価[8]).**
与えられたに対して,とをそれぞれ変分問題(11)と(12)の解とする. このとき,以下の誤差評価が得られる.
[TABLE]
ここで,である.
Remark 4**.**
方程式の解がに属するとき、 誤差評価式(20)と(21)の中のの代わりに、 Lagrange補間関数の誤差定数を使って値を与えることができる. 例えば、計算例§5.2では、一様直角三角メッシュに対して、の代わりにを使うことも可能[4, 8].
Remark 5**.**
定理2において, 以下の事後誤差評価も得られる.
[TABLE]
Remark 6**.**
定数の計算法: 与えられたに対して,変分問題(18)の解を対応させる線形作用素と, 変分問題(15)の解を対応させる線形作用素を定義し,さらにとする. このときは以下のように計算されることが分かる.
[TABLE]
ここでは有限次元ベクトル空間なので,上の式は行列の固有値問題に帰着される. より詳細な説明については先行研究[8, 7]を参照する.
Remark 7**.**
式(1)に示した一般の混合境界値問題の場合,与えられるデータから解または有限要素解への対応はアフィン写像になる.
4 重み付きHypercircle式と有限要素解の局所事後誤差評価
この節では,Hypercircle式を用いた有限要素解の局所事後誤差評価を提案する. 関心のある領域はの部分領域として与えられ,に対応する重み関数(またはCutoff関数)が導入される. 次に,重み関数を用いて重み付きHypercircle式を導入し,前節の技巧を応用して有限要素解の局所事後誤差評価を与える.
4.1 重み関数
関心のある領域に対して,を囲う帯状領域をとし(Fig.2-(a), Fig.2-(b)参照),さらに部分領域を定義する. 次に,重み関数を定義する. 重み関数はを台(Support)とする区分的な多項式関数であり,以下の性質を持っている.
[TABLE]
特に,が長方形の場合(Fig.2-(a)参照),は2つの1次元開区間の直積によって表されるため, 重み関数はそれぞれの開区間に対応する重み関数との積によって構成できる. 開区間に対応する重み関数は以下のように構成できる.また,のグラフをFig.2-(c)に示す.
[TABLE]
ただし,は帯状領域の幅である.
次に,重み関数によって,重み付き内積と重み付きノルムを導入する.
- (a)
重み付き内積: またはに対して,
[TABLE]
- (b)
重み付きノルム に対して,
[TABLE]
このとき,以下の不等式が成り立つことは容易に分かる.
[TABLE]
4.2 重み付きHypercircle式
この節では定理16の拡張として,重み付きノルムに関するHypercircle式を与える.
Theorem 3**.**
関数を式(2)の厳密解とし,ベクトル値関数は以下を満たす.
[TABLE]
このとき,任意のに対して,以下の重み付きHypercircle式が成り立つ.
[TABLE]
Proof.
の展開式を考える.
[TABLE]
上の展開式の交差項について,をとおき,交差項を二つの項, に分けて,それぞれの評価を与える.
まず,について,に対して合成関数の微分公式から以下の式が成り立つことが分かる.
[TABLE]
変分式(2)のテスト関数をにすると,について以下の式が得られる.
[TABLE]
次に,について,Greenの公式を用いて以下の式が得られる.
[TABLE]
さらに,定理の仮定を利用することで以下の評価が得られる.
[TABLE]
よって,式の差を取ることで,交差項に関して以下の等式が成り立つ.
[TABLE]
式 (35)の領域をに入れ替えて,さらにHölderの不等式を用いることで,次の評価式が得られる.
[TABLE]
最後に,式(32)に対して上の結果を用いることで結論が得られる. ∎
Remark 8**.**
定理31の式(33), (34)において,関心のある領域とが境界の一部を共有する場合でも,上の積分は交差項の評価に影響を与えないことが分かる.
4.3 有限要素解の局所事後誤差評価
有限要素解の局所事後誤差評価を検討するために,与えられたに対して以下の補助問題を準備する.
[TABLE]
Lemma 9**.**
に関して以下の評価が成り立つ.
[TABLE]
Proof.
について,との定義から以下の等式が成り立つ.
[TABLE]
射影作用素に関する誤差評価式(9)から以下の評価式を得る.
[TABLE]
試験関数をとすることで,以下の評価が得られる.
[TABLE]
∎
Lemma 10**.**
与えられたに対して,変分問題(2)と(6)の解)の解をそれぞれととし, 変分問題(36)と(37)の解をそれぞれとする. さらに,は以下の条件を満たすベクトル値関数とする.
[TABLE]
このときに関して,以下の評価式が得られる.
[TABLE]
Proof.
定理31においてとすると,以下の重み付きHypercircle式が得られる.
[TABLE]
式(30)の結果により,以下の評価式が得られる.
[TABLE]
∎
Theorem 4** (有限要素解の局所事後誤差評価).**
与えられたに対して,とを,それぞれ変分問題(2)と(6)の解とし, は以下の条件を満たすベクトル値関数とする.
[TABLE]
このとき,以下の誤差評価が得られる.
[TABLE]
ただし,
[TABLE]
ここで,は式(5)に現れるPoincaré定数である.
Proof.
まず,式(30)を用いて,に関する以下の展開式が得られる.
[TABLE]
[TABLE]
定理31においてとすると,重み付きHypercircle式(31)によって,以下の評価式が得られる.
[TABLE]
[TABLE]
次に,の評価式(44)にあるを検討する.
- (a)
の評価: とを満たすベクトル値関数に対して,以下のHypercircle式が得られる.
[TABLE]
よって,以下の評価式が得られる.
[TABLE]
- (b)
の評価: 以下の双対問題を定義する.
[TABLE]
双対問題の解に対して,とすると(は式(13)で定義したGalerkin射影である),に関して以下の式が得られる. ここではのGalerkin射影ではないことに注意する.
[TABLE]
さらに式(45)を用いて,以下の展開式が得られる.
[TABLE]
以降では展開式のとについて,それぞれの評価を与える. まず,展開式のについて,射影作用素に関する誤差評価式(9)から以下の評価式を得る.
[TABLE]
上の不等式の最後に,Galerkin射影作用素に関する安定性の評価式(14)を用いた. 次に,展開式のついて,定理2の事前誤差評価式(20)から以下の評価式を得る.
[TABLE]
よって,に関して以下の評価式が得られる.
[TABLE]
目標としている式(44)の根号の中の評価は式(43)に対して,評価式(46), (47)を用いることで得られる.
[TABLE]
以上により定理の結論を得る. ∎
Remark 11**.**
定理4の中に現れるおよびについて,は有限要素解の大域的な誤差に関わる項で,は有限要素解の局所的な誤差に関わる主要項である. のオーダーは,のオーダーはとなることが期待される.特に,メッシュサイズが十分小さいとき主要項が支配的になることが期待される.
5 数値実験
5.1 準備
5.2, 5.3節では,2次元領域で定義された,以下の斉次Dirichlet問題に対して数値実験を行う.
[TABLE]
5.4節では,抵抗率測定の問題に応じて,3次元領域で定義された混合境界値問題について検討する.
5.2, 5.3節では,最初に帯状領域の幅を決定する.の幅を大きく取ると,誤差評価式(40)に現れる主要項が大きなる一方で,の幅を小さく取ると,領域全体の誤差評価に関わる項に含まれるが大きくなる. そこで,の幅をまでずつ取って,の幅の影響を調べる.次に,適切なの幅を取って,メッシュサイズと誤差評価式(40)の関係を調べる.
5節を通して,誤差評価式(40)に現れる記号を引き続き使用し,誤差評価式(40)を計算することで得られた値をで表す. すなわち,
[TABLE]
さらに以下の記号を導入する.
[TABLE]
5.2 正方形領域
正方形領域の場合,問題(50)の厳密解を利用してとの比較を行うことができる. 数値実験の条件を以下に示す.
- (a)
領域, 部分領域. 2. (b)
一様メッシュのサイズ.
帯状領域の幅の選択 メッシュサイズの場合に帯状領域の幅との関係をFig.3-(a),(b)に示す. この図から最適なの幅は約であり,この付近での幅のの変化に対して,の変化が約となっていることが分かる. したがって,最適なの幅の周りでは幅の変化が与える誤差評価への影響は小さいと考えられる.
メッシュサイズとの関係をTable 2, Fig.4-(a),(b)に示す.ここで,の幅をとした.
Table 2, Fig.4-(a),(b)から,はの上界を与えていることがわかり, のときに誤差評価式(40)の主要項が支配的である事も分かる.したがって,注意11で述べたことが数値実験よって確認できた.
5.3 L字型領域
L字型領域上の問題(50)の解は,L字型領域の非凸な角点での特異性によってとなることが知られている. 提案する誤差評価式(40)は,解の特異性にも自然に対応できるほか,とが境界の一部を共有する場合でも誤差評価が可能である. この例では,以下の条件で数値実験を行う.
- (a)
領域: ,部分領域. 2. (b)
一様メッシュのサイズ.
帯状領域の幅の選択 メッシュサイズの場合に帯状領域の幅との関係をFig.5-(a),(b)に示す. この例の領域の設定によって,の幅は最大まで取れるので,以降の誤差評価の検討ではの幅をとする.
メッシュサイズとの関係をTabel 2, Fig.6-(a),(b)に示す.
5.4 抵抗率測定法への応用
提案する誤差評価手法の応用例として,前述の四探針法への応用を紹介する.
まず,抵抗率測定法を支配する数理モデルを準備する. 測定試料の占めるの領域をで表し,抵抗率測定に用いられる4本の探針, , , の位置を,それぞれ, , , で表す. さらに,探針およびの接触部分を,それぞれ, ()と表す. このとき,試料内部の電位を支配する数理モデルの一つとして,以下の偏微分方程式の境界値問題が考えられる.
[TABLE]
ここで,は,それぞれ探針の接触面積を表す. このとき、式(4)で定義される関数空間を使用する.抵抗率測定法の問題(51)で関心が持たれるのは,探針およびにおける電位である. また、有限要素法の計算では、2次元要素ではなく、四面体の分割における3次元有限要素を使用する.
数値実験のためにおよび部分領域について,以下で設定する(Fig.7-(a)参照).
- (a)
領域: (直方体領域) 2. (b)
探針位置:
[TABLE] 3. (c)
接触部分: 4. (d)
関心のある部分領域:
ただし,は試料の表面における中心,半径の円である.
次に,問題(51)の局所事後誤差評価について検討する. 問題(51)では,境界条件が区分的な定数関数によって与えられるので,定理4の仮定を満足する. さらに,であるため当該誤差評価式(40)は,以下に示す簡便な式となる.
[TABLE]
この例では帯状領域の幅を0.2とし,有限要素空間として2次の適合有限要素空間および1次Raviart-Thomas有限要素空間が用いられる. さらにを区分的な1次多項式の関数空間とする. この場合,射影作用素の誤差評価式9については,より良い定数が利用できるが,この例では引き続きを利用する. 局所事後誤差評価の条件Table.3に,計算に用いたメッシュをFig.7-(b)に,計算結果をTable.4に示す.
ただしは,それぞれ混合有限要素法,適合有限要素法の全体剛性行列である.
6 結論
本論文では有限要素解の定量的な局所事後誤差評価について検討した. 正方形領域とL字型領域の上で定義されたPoisson方程式の境界値問題に対して数値実験を行い,提案手法の有効性について確認できた. さらに,抵抗率測定法に関する数値例を示した.抵抗率測定法に使用するの誤差評価については,今後の研究で検討する予定である.
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